【適応障害】休職してたのは転職後にバレる？転職時に伝えた方がいい？

適応障害で休職した後に転職する場合、

のような悩みや疑問がありますよね。

今回は、適応障害で休職した方の転職事情について説明したいと思います。

この記事を読めば、適応障害で休職したことが転職先にバレるのか・バレないための対処法・転職活動で休職したことを伝えた方がいいのかについてわかります。

適応障害の休職がバレることはほとんどない

適応障害で休職していたことや適応障害であることが転職先にバレることはほとんどありません。

しかし、休職していたこと自体や休職期間はバレる可能性があります。

つまり、

ということです。

具体的に、どのような場合にバレるのか説明します。

適応障害で休職したのがバレるケース

源泉徴収票を提出したとき

源泉徴収票の給与総額が少ないとバレる

転職先で年末調整を行う場合、前職の源泉徴収票の提出を求められます。

源泉徴収票には、

などが記載されています。

休職中は基本的に給与の支払いがないので、休職期間がある場合には給与総額が少なくなります。

したがって、給与総額が在職期間と乖離していると違和感を持たれる可能性があります。

1か月程度の休職期間であればバレないですが、2か月以上の休職期間がある場合には給与総額が著しく低くなるので疑念を持たれる可能性が高いです。

自分で確定申告をすればバレない

転職先に源泉徴収票を提出するのは年末調整をするためです。

したがって、転職先に源泉徴収票を提出せずに、自分で確定申告を行えばバレることはありません。

人事担当者に源泉徴収票の提出を求められたら、

• 株の売買益がある
• 住宅控除ローンがある

など理由を付けて提出が不要である旨を伝えれば問題ありません。

ただし、翌年の2月16日から3月15日の間に確定申告を忘れずに行うようにしましょう。

住民税の納税額が少ないとき

住民税が著しく少ないとバレる

また、住民税が著しく少ないと違和感を持たれる可能性があります。

会社員は住民税が給与天引き（特別徴収）されるので、企業側が従業員の住民税を把握できます。

住民税は前年度の所得を基に計算されるので、休職期間によって給与所得が無い場合には、次年度の住民税は低くなります。

住民税の納税額が少ない場合には、休職期間があったと疑われる可能性が高いです。

住民税からバレない方法はない

なお、住民税の納税方法は、

の2種類がありますが、会社員は自分で納税すること（普通徴収）はできません。

残念ながら住民税に関しては、自分で納付してバレるのを避けることはできません。

適応障害で休職したのがバレたら？

適応障害で休職したことがバレて、次に該当する場合には内定取り消しや懲戒免職になる可能性があるので注意しましょう。

具体的に説明します。

採用面接で虚偽申告をした場合

採用面接では、わざわざ自分から適応障害で休職していたと申し出る必要はないです。しかし、休職に関して問われた場合には、虚偽申告をしてはいけません。

例えば、

と問われたときに、休職していない・体調不良で休職したことはないと虚偽申告をした場合には、入社してから懲戒処分になる可能性があります。

ほとんどの企業の就業規則には、虚偽申告をして入社した場合には懲戒処分の対象とする旨の記載があります。

休職中に転職活動をした場合

休職中に転職活動をしたことがバレた場合には、内定取り消しや入社後に懲戒処分になる可能性があるので注意が必要です。

内定通知書には、健康状態が悪い場合に内定を取り消す旨の記載を設けている場合がほとんどです。

これは、労働者の健康状態が悪い場合には、企業側が安全配慮義務を果たせないからであり、入社後もこの理由で解雇される可能性があります。

休職はあくまで勤務先への復帰をすることを前提に設けられた制度なので、転職活動をすることはグレーです。休職中に転職活動をする場合には、勤務先や転職先に絶対にバレないように注意しましょう。

適応障害後の転職活動の進め方

適応障害後の転職活動は、通常の転職活動に比べてイレギュラーな点が多いので転職エージェントを利用して進めるのがおすすめです。

例えば、転職エージェントを利用すれば、

などについて、的確なアドバイスをもらうことができます。

適応障害の後に、1人で転職活動を行うのは非常に厳しくて難しいです。

適応障害であることを伝えるべきか

適応障害であることを伝えるかどうかは、

の点で判断しましょう。

転職活動で適応障害で休職したことを伝えるメリット・デメリットは次のとおりです。

就職したい企業がある場合や、心機一転してやりたい仕事がある場合には適応障害であることを開示せずに転職活動をするのがおすすめです。

逆に、適応障害の再発のおそれがあり、業務量や業務内容を抑えながらうまく働いていきたい場合には、適応障害に理解のある会社選びをするために、適応障害であること開示して転職活動をするのがおすすめです。

おすすめの転職エージェント

適応障害で転職活動をする場合には、適応障害を開示するかしないかで利用できる転職エージェントが異なります。

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