適応障害│休職期間の目安は平均どのくらい？体験談あり！

適応障害で休職している方で、

という悩みや不安を抱えている方がいると思います。

適応障害の症状がなかなか治らなくて、休職期間をもう少し延長したいな…と感じている方は、自分はいったいどのくらい休職することになるのか、平均的な休職期間はどのくらいなのか…と不安になりますよね。

また、長い間休職しても大丈夫なのかな…と心配になります。

病気になったときは終わりが見えないので、どのくらい休職期間を設けるべきなのか悩むのが自然です。

私も適応障害で休職して、あとどのくらい休職していいのかわからず、暗闇の中を進む感じがして辛かったです。

今回は、自分の体験談も合わせて、休職期間の目安について記事を書いていきたいと思います。

休職期間は人によって違う

休職期間は、人によって違います。

しかし、ほとんどの方は、平均３ヶ月から６か月間の休職期間を取得している方が多いです。

なぜなら、休職期間は、

からです。

実際には、医師から指示された療養期間をすべて休職できるわけではなく、そのうち、職場が規定する休職期間の長さだけ、休職期間を取得することができます。

つまり、その人の症状や職場によって休職期間は違うので、一概にどのくらいと断定することはできません。

この点につき、詳細に説明します。

ちなみに、私の場合は、後述しますが、初めに3か月間休職し、さらに3か月間休職期間を延長して、合計6か月経過したところで、休職期間が満了したので療養期間中に退職しました。

療養期間は症状によって違う

当然ですが、療養期間は適応障害の症状によって異なります。

最初に適応障害と診断されて休職を始める際には、その人の症状によって、２週間～３ヶ月間の療養期間を記した診断書が医師から発行されます。

どのくらいの期間の療養期間を指示されるかは、その人の症状によるので一概に言えません。

私は症状が非常に重かったので、最初に３ヶ月の療養を記載した診断書が発行されました。

休職できる期間は企業によって違う

休職制度を使って休職できる期間は、企業によって違います。

なぜなら、休職制度は、法律上保障されている休みではなく、企業が独自に設けている制度です。休職を取得できる期間が法律で定まっているわけではないので、職場が独自に就労規則で、取得できる休職期間を定めています。

究極には、企業側は休職制度を設ける義務はないため、療養する必要が生じても休職できず、退職したり欠勤扱いになることも十分に想定されます。

つまり、療養期間がいくら長くても、取得できる休職期間の長さが定まっているので、規定されている休職期間以上には休職できないので注意が必要です。

例えば、医師から１年間の療養が必要であると診断されても、休職期間が１ヶ月と就業規則で定められている場合は、１ヶ月しか休職できません。

ほとんどの企業では、傷病を理由とする休職の場合には、

ことが多いです。

休職期間を過ぎた後にも復職できない場合には、自主退職か解雇になることが多いので、取得できる休職期間を最大限休んだら、復職するのか退職するのかを決める必要があります。

あくまで参考ですが、私の職場の場合は、勤続年数別に休職期間の上限が定まっており、

• 1年以上5年未満…6か月
• 5年以上10年未満…1年
• 10年以上…1年以上（2年上限）

でした。

休職期間をどのくらい取るのか？

次に、どのくらいの休職期間を取るのかの目安についてを紹介します。

どのくらいの療養期間を指定されるかは、症状と医師の判断になりますが、しっかり療養しつつ、休職後にいい過ごし方をするためにも、参考にしてください。

１週間から２週間

１週間から２週間程度の短期間の休職期間を取得する方は、

が多いです。

職場の一時的な繁忙や疲れなどで適応障害を発症してしまった場合、一時的に集中した休みを取って、心身をリフレッシュするために１～２週間ほど休職を取ります。

特に、休職に入るときから復職が頭にある方は、一時的に休んで療養をしたり、すぐに復帰できるように、取り急ぎ短期間の療養期間を設定してもらうと、職場にも大きなダメージを与えずに済みますし、スムーズに復職できると思います。

１ヶ月

1か月間の休職期間を取得する方は、

が多いです。

職場の人間関係などの職場環境が原因で適応障害を発症した方は、２週間程度の休養ではなかなか回復しない方が多いので、まずは１ヶ月程度のまとまった休職期間を取得します。

１ヶ月間療養すると、一旦職場のことを忘れて療養できますし、じっくりと時間をかけて心身を回復できます。

また、急いではいないものの、いずれは復職を考えている方は、１ヶ月間の休職であれば、大きなブランクではないので、比較的円滑に復帰できますね。

また、職場も１ヶ月の期間の中で受け入れの準備ができるので、職場と復帰先の調整もしやすいと思います。

３ヶ月以上

３ヶ月以上の休職期間を取得する方は、

が多いです。

症状が重い方は、

• 動悸がする
• 涙が止まらない
• 起き上がれない

などと、１ヶ月などの短期間では症状が改善されなかったり、職場のことを考えると症状が悪化してしまうので、一旦職場と距離を置く必要があります。

症状が重いと、復職について考えることもできないので、３か月以上の休職期間を取得する方が多いです。

私も、職場のことを考えるだけでストレスで症状が出てしまうなど、症状が重かったので、まとまった期間の療養期間を取るために、まずは３か月の休職期間を設定してもらいました。

休職期間は延長できる

１つ注意したいのは、休職期間は規定内の期間であれば延長できるということです。

先述したように、休職期間は就業規則の規定の範囲内でしか取得できませんが、その範囲内であれば延長できます。

つまり、最初に医師に診断書で「１ヶ月の療養期間」と指示されて、その療養期間を過ぎても症状が良くならない場合には、例えば、自分が取得できる休職期間が６か月間なら、６か月間までは何度も休職期間を延長できます。

ただし、休職期間の延長には、医師の診断書が必要です。

休職期間に入った頃は、自分の体調がどのくらいのペースで回復するのかわからないですよね。

休職し始めたときは、２週間程度で回復すると思って、取り急ぎ短期間の診断書を発行してもらったとしても、いざ休職をしてみると、なかなか症状が緩和されないので、もう少し長く休職をする必要があるという状況も生じます。

そのときは、医師に症状や状況を話して、療養が必要である旨の診断書を発行してもらえれば、休職期間を延長できます。

したがって、休職期間は、医師と一緒に自分の体調を見ながら調整していくイメージなので、最初から○○ヶ月休むと決めつける必要はありません。

休職期間の延長については、こちらの記事で説明しているので参考にしてください。

休職期間を気にする必要はない

休職期間は、各自の症状や程度によるので人や周りと比較する意味はないです。

むしろ、再発しないようにしっかりと休息を取って治ってから復帰することが大切です。

体調を治してから復職する

私が、適応障害を発症して休職・退職するまでの経緯は、

という流れです。

身体の不調を感じて心療内科を受診した際に、３か月の療養をするよう診断書をもらいました。

適応障害の症状が、かなり辛いものだった（動悸・外出できない・起き上がれない・倦怠感など）ので、まとまった期間の休養を取った方がいいということで、３か月の療養期間を指示されました。

診断書を職場に提出して休職を開始しましたが、３か月で体調は回復しなかったので、さらに３か月の療養が必要だという診断書を出してもらって休職期間を延長しました。そして、その休職期間が終了するタイミングで退職しました。

私は、結果的に療養期間が２年弱くらいになり、そのあとに社会復帰ができるようになりました。

適応障害は、ストレスの原因がはっきりとしている病気なので、しっかりとストレスを取り除けば回復するので、無理して復帰するのではなく、自分の体調に合わせて、医師と相談しながら療養期間を調整して休職するのがポイントです。

初めから無理して休職期間を決めつけるのではなく、自分の体調に合わせて調整していきましょう。

早く復帰したい人

なるべく早く復帰したい方は、

という状態で、無理に職場に復帰してしまう傾向があります。

もちろん、今後のキャリアのことや職場に迷惑をかけてしまっている…と言う心配から、少し無理してでも復帰しようと考えてしまうのは、仕方のないことです。

結果的には、医師との相談で復帰を決めることになりますが、短期間の休職で復帰しようと考えている人は、ストレスとの上手な付き合い方を身に着けると、職場復帰しても適応障害が再発せずに、働き続けることができます。

認知行動療法をベースに設計されたアプリ（Awarefy）では、自分でメンタルケアが手軽にできるので、仕事で緊張したり落ち込んだときも、自分で気持ちを整理して集中力を取り戻すよう、セルフケアができます。

職場復帰に少し不安な方は、このようなAwarefyなどのアプリを活用して、セルフメンテナンスの癖をつけると安心ですね。

復職が厳しい人

休職期間は、就労規則で規定される期間しか取得できないので、療養期間が長くなってしまった方は、復職できない限り、退職することになる方がほとんどだと思います。

療養期間が長い方は、症状が重いので、

という人は多いです。

休職期間を過ぎたけど、復職したくないので退職したい方は、退職代行サービスを利用すれば、職場に一切連絡せずに退職できます。

休職期間には限りがあり、ずっと休職することはできないので、もし症状が重くて療養期間が長引きそうだな…休職期間が終わっても復職はしたくないという方は、退職代行サービスを使えば、退職する際にストレスを抱えるのではなく、スムーズに退職できます。