適応障害の休職期間を延長したい！延長の流れを知れば言いづらくない！

休職期間がそろそろ終わりに近づいてきた方で、まだ症状が治まらないからもうしばらく休職したいなと考えている方もいると思います。

今回は、

という疑問を持っている方に、休職期間の延長の流れや方法について説明したいと思います。

休職期間に入って、やっと職場とやり取りをする必要がなくなったとホッとしていたところだったのに、休職期間が終わるに近づくと、また職場に連絡しないといけないのか…とげんなりしますよね。

なかなか職場に言いづらいな…という方も、この記事を読めば、休職期間を延長するハードルが下がって、延長の手続きをしよう！とすっきりと行動できますよ。

休職期間は延長できる？

休職期間を延長できる場合

休職期間は、

場合に、延長できます。

休職制度は、会社独自の制度なので、どのくらい休職期間を取れるのかは、各企業によって異なります。

自分の職場がどのくらいの休職期間を取得できるのかについて、就業規則でよく確認しましょう。

一般的には、取得できる休職期間を過ぎたら復職になり、復職できない場合には退職になるケースが多いです。

また、休職期間を延長するには、医師の診断書が必要です。

休職を始めたときと同じく、適応障害の加療に専念するために休職する必要があることを、医師に診断してもらう必要があります。

休職を延長するメリット・デメリット

休職期間を延長しようかどうか迷っている人向けに、延長する際のメリットとデメリットを説明します。

休職延長をすると、職場を不在にする期間が長くなるので、周囲の人が異動したり、自分も部署異動をさせられる可能性があり、職場環境が復職前とガラッと変わってしまい、職場に戻りづらいと感じる方もいるかもしれません。

また、休職中は傷病手当金をもらえますが、給与よりは額が少ないので、引き続き給与の3分の2の額の収入で暮らしていかなければなりません。

しかし、休職期間を延長すれば、体調の回復にもっと専念できるので、適応障害を完全に克服できる可能性が高いです。

自分の体調をしっかりと見極めて、復帰しても症状が回復しないと思われる場合には、無理せずに休職するのをおすすめします。

休職期間を延長する流れ・方法

休職期間を延長するためにすべきことを簡単に説明します。

医師を受診して診断書をもらう

休職期間が切れる前に、医師の診察を受けて診断書を発行してもらいましょう。

休職期間の延長には、適応障害の症状が改善されないので引き続き休職する必要がある、という診断書が必要です。

傷病手当金申請書を作成するために、1ヶ月に1回は受診している方が多いと思いますが、療養期間が終了する直前の診察時に、主治医から、

という問いかけがあることが多いです。

私の場合も、医師が休職期間を把握してくれていたので、休職期間が終了する直前の受診日（申請書の作成のために受診したとき）に、医師から休職の延長について聞かれました。

私の場合は、初診から3か月間では全く症状が治まらず、

といったように、通勤や仕事など到底できるような状態ではなかったので、休職期間を３か月間延長する旨の診断書を発行してもらいました。

医師に診断書を発行してもらう流れについては、こちらの記事で詳しく説明しているので、合わせて参考にしてください。

職場に休職の延長を申し出る

医師から診断書が発行されたら、職場に休職の延長の意志を伝えます。

休職期間が終わる前に、ほとんどの場合、職場から状況把握の連絡が来ます。職場から連絡がきたタイミングで、休職の延長の意志を申し出ましょう。

当然ですが、休職期間は自動延長されません。

職場に、休職期間を延長したいと申し出て、受理されて初めて休職期間が延長されます。

私も、休職期間が切れるタイミングで、職場の上司からメールで連絡が来ました。

上司からの連絡は、

という内容で、特段それ以外の話はありませんでした。

私の方からは、

と伝えました。

上司からは、休職期間を延長するので診断書を郵送するよう指示があり、それ以外の連絡ややり取りはなかったので、特段ストレスは感じませんでした。

職場への伝え方がわからない・メールでの伝え方の例文が知りたい方は、こちらの記事で詳しく説明しているので参考にしてください。

職場に診断書を郵送する

最後に、職場に診断書を郵送します。

診断書は休職を延長するために、とても重要が書類ですので、できれば書留郵便やレターパックなどを利用するのがおすすめです。

後々、提出したしていないなどの無用なトラブルを避けるためにも、追跡できるようにしておきましょう。

延長の連絡は言いづらくない

休職の延長をするのは、少し気が引ける…と感じる方も多いと思います。

しかし、延長の連絡をするのに言いづらさや後ろめたさを感じる必要は全くありません。

診断書があれば延長する権利がある

休職の延長を申請するのに、

など、言いづらさを感じる方もいるかもしれません。

しかし、医師に診断書をもらったら、それは、働くことへのドクターストップがかかっている状況です。

自分の心と体を守るためにも、職場にきちんと休職延長を申請しましょう。

休職延長をスマートに済ませるには、

ことがポイントです。

ストレスの原因となっている職場と必要以上のコミュニケーションを取ると、余計に心理的な負担がかかるので注意しましょう。

言いづらければ退職も考える

職場に休職期間の延長を言いにくい方で、

という方は、休職の時期が終わるのを機に、退職するのも1つの方法です。

傷病手当金は、退職後も受給できます。

傷病手当金が支給されなくなることを懸念して退職を躊躇している方は、心配無用です。

退職後も傷病手当金を受給する方法は、こちらの記事で説明していますので、参考にしてください。

むしろ、休職後に職場復帰することに消極的な方は、早く退職して次の転職先を見つけるのが賢明です。

さらに、職場とのやり取りにストレスを感じている方は、せっかく療養をして症状の回復を目指しているのにストレスで体調が悪化しては本末転倒です。

職場になかなか言いづらい方や、退職するのに職場とのやりとりでストレスを感じる方は、退職代行サービスを利用すれば、職場と一切関わらずに退職できるのでストレスフリーに退職できます。

どこの退職代行サービスを利用しようか迷っている方は、例えば、退職代行CLEARのように、東京都労働委員会認証の法人格を有する合同労働組合が運営している会社で、かつ、依頼料が安いサービスを選びましょう。

おすすめの退職代行サービスについて知りたい方は、参考記事【適応障害】おすすめの退職代行サービスと選び方の記事で詳しく説明しています。

また、休職と退職のどちらかで迷っている方は、参考記事 休職と退職のメリット・デメリットについての記事を参考にしてください。

休職中の過ごし方を考える

休職を延長することも大切ですが、より重要なのは、休職中にどう過ごして体調を回復するか・休職後のために休職中にどれだけ準備できるかです。

休職をするかどうかで悩んで時間を浪費するよりも、休職の延長をてきぱきと進めて、休職中の過ごし方を工夫しましょう。

休職中の過ごし方は、こちらの記事で詳しく説明しているのでぜひ参考にしてください。