適応障害の症状が改善しないので退職したい…と考えている人で、
- 職場の上司に退職の意思を言いにくい
- 上司にどうやって伝えればいいのかわからない
と悩んで、なかなか退職に踏み切れないという方がいると思います。
職場環境のストレスが原因で適応障害が発症した場合には、そもそも職場や上司と連絡を取るのが辛いと感じますよね。
今回は、適応障害で退職したい人向けに、上司への伝え方・伝える方法などについて、自分の体験談をもとに紹介したいと思います。
退職の意志を誰に伝えるか
退職の意志は、自分の上司又は人事担当部署のどちらかに伝えます。
自分の上司に伝える
退職の意志は、自分の上司に伝えるのが一般的です。
上司に退職の意志を伝えれば、上司が人事担当に報告してくれるので、退職の手続きがそのままスムーズに進みます。
上司に伝えられる方は、自分の上司に伝達しましょう。
人事担当部署に伝える
しかし、職場の環境や上司との人間関係が原因で適応障害が発症した場合には、上司に伝えるのは難しいですね。
上司との人間関係が原因で病気になったのに、その上司に退職の意志を伝えるのは辛いものです。
上司に言い出しにくい場合には、人事担当部署に退職の意志を直接伝えましょう。
休職中に退職の意志を伝える方法
退職の意志を伝えるには、対面・電話・メールのいずれかの方法の伝え方があります。
それぞれのメリット・デメリットをまとめておきます。
対面 | 電話 | メール | |
メリット | 誠意が伝わりやすい | 会わずに意思を伝えられる | |
退職に関する調整や手続きを直接済ませられる | 直接誠意を伝えられる | 精神的な負担が低い | |
口頭で今後の流れを確認できる | 文面に残せる | ||
デメリット | 職場に行く必要がある | 上司と会話の必要あり | 今後の流れや細かな調整が別途必要 |
同僚に顔を合わせる必要がある | 引き止められる可能性あり | 意思疎通が難しい場合あり |
どの方法で伝えるのかは、どのように退職をしたいのかにもよります。
退職する際にきちんとお礼や謝罪を伝えて円満に退職したい方は、対面や電話で伝えた方がいいですし、今すぐにでも職場と最小限のやりとりで退職したい方はメールでの退職がおすすめです。
簡単に、それぞれの伝え方について説明します。
直接会って伝える
理想なのは、直接会って挨拶をして退職の意志を伝えることです。
直接会って伝えれば、誠意が伝わり、円満に退職できる場合が多いです。
理解のある上司であれば、自分の選択や意志を尊重してくれて、その後の退職手続をスムーズに取り計らってくれます。
直接伝える場合には、出社前に上司にアポイントメントを取りましょう。
しかし、直接話すのは相当なエネルギーを要しますし、職場に行くことがそもそも辛い場合には、直接会うことは難しいですね。
職場に行って上司に会うことで、症状が悪化してしまうことも考えられるので、無理せず慎重に判断しましょう。
電話で伝える
休職していてそのまま退職する場合には、わざわざ出社するのが億劫だったり、上司に合うのが気まずい…という方も多いと思います。
上司に会うのは気まずいけど、
- 自分の気持ちをしっかり伝えたい
- 直接謝罪・挨拶を伝えたい
という方は、電話であれば相手に誠意が伝わりやすいです。
しかし、退職時には、退職の意志を明確に伝えるのが重要なので、あとで「聞いていない」と言われないように、録音をしておくと無難です。
メールで伝える
適応障害で退職する場合には、直接会ったり、電話をするのが気まずいという方が多いと思います。
そのような方は、メールや電話だと言いやすいですね。
対面や電話だと、直接上司と話さなければならず、引き止められたり気まずくなったりするので、メールで伝えるのがおすすめです。
メールだと、文面として退職の意思を残せるので、言った言わないなどのトラブルを防げるというメリットもあります。
私の場合は、休職中にそのまま退職したので、来社や電話が気まずかったこともあり、メールで退職の意志を伝えました。
メールの例文を掲載しておくので、参考にしてください。
メールで伝える場合には、退職後の細かな調整が別途必要になることもあるので、退職後の連絡先は明確に伝えておきましょう。
即日退職する方法
休職期間を過ごさず、その日に退職したいという方もいると思います。
例えば、
- 昨日まで出社したが今日から行きたくない
- 今日まで出社したが明日から行きたくない
など、とにかく即日で退職したい方は、自分で会社に言いにくいですよね。
基本的に、退職する場合には、民法において、
- 原則、退職日の2週間前に職場に退職の意志を伝える
ことで、辞められると規定されています。
したがって、基本的には退職の意志を伝えてから2週間は退職することができませんが、体調不良などの事情があって、会社と合意できれば退職できます。
この場合は、会社側と綿密な調整・交渉が必要になるので、会社側と退職日の調整をしてくれる退職代行に依頼するのが賢明です。
適応障害で即日退職する方法については、こちらの記事で詳しく説明しているので参考にしてください。
適応障害で退職する際に伝えるべきこと
退職する際には、次の点を伝えることを忘れないように注意しましょう。
退職の意志
1つ目は、退職の意志を明確に伝えることです。
労働基準法において、退職の意志を伝えることが退職の要件として定められています。
つまり、自分が退職したいという意志を上司や人事に明確に伝える必要があります。
メールや電話などで退職の意志を示した場合には、あとで「聞いていない・知らない」と言われないように、録音や送信記録を保管しておくと安心です。
いつ退職したいか
2つ目は、退職希望日を伝えることです。
退職の意志とともに、退職希望日を伝えましょう。
退職日は、会社側と調整することになりますが、退職希望日があれば伝えるようにしましょう。
退職後の連絡先を伝える
3つ目は、退職後の連絡手段を確認することです。
退職後も、傷病手当金を受給申請や失業保険関係の書類のやり取りなど、会社とのやり取りが生じます。
どのように連絡を取るのか、メールアドレスや住所などを共有しておきましょう。
退職後のことを考えよう
退職の手続きは、あくまで通過点です。
退職手続きを早く済ませて、退職後の過ごし方について考えることの方が大切です。
退職したいのに、
- 上司に言いにくくて退職に踏み切れない
- 会社に連絡しづらい…
と、退職になかなか踏み切れずに、今の状態で辛いまま仕事を続けたり休職をしていても、何も解決せず、適応障害が悪化してしまうだけです。
職場とのやり取りが嫌で退職に踏み切れない方は、退職代行に退職手続きを依頼することで、ストレス・トラブルなく退職しましょう。
自分を守れるのは自分だけですし、退職するのも立派な権利です。
退職後は、失業手当の申請をしたり、転職活動、資格取得…など、やるべきことやできることがたくさんあります。
転職のためにできることについては、こちらの記事で詳しく説明しているので参考にしてください。