適応障害を発症した方で、
- 退職したいけど流れがわからない
ので、退職ができるか不安になっている方はいませんか。
退職しようかなと悩んでいても、退職までの手続きが具体的にイメージできないと、なかなか踏み切れないですよね。
今回は、適応障害で退職する際の手続きの流れについて紹介します。
私も適応障害で退職する際に、どのように会社に連絡すればいいんだろう…と不安だったので、その際の経験などが少しでも参考になればと思います。
適応障害で退職はあり？
この記事を読んでいる方で、適応障害で働くのが辛いから会社を辞めたいけど辞めてもいいのだろうか…と感じている方が居ると思います。
実際、私も適応障害を発症して休職しましたが、職場でのストレスを思い出すと、元の職場には戻りたくない、また発症するのが怖い…という思いから、退職しました。
適応障害を治すには、ストレスの原因となっているものを取り除く必要があります。
つまり、適応障害で退職することは、自分を守るための立派で正当な手段です。
今の職場が辛くて働けない場合には、潔く退職をして次のステップに臨みましょう。
適応障害で退職してもいいのだろうか…と悩んでいる方は、ぜひこちらの記事も参考にしてください。
退職の手続き
退職の手続きの一般的な流れについて説明します。
会社ごとに細かな流れや手続きは異なるので、一度就業規則などを確認しましょう。
退職の申請の流れ
- STEP１退職の意思を伝える
- STEP２社内規定に沿って手続きをする
- STEP３物品の返却や私物を片付ける
- STEP4必要書類を受け取る
手順を一つ一つ説明していきます。
退職の意思を伝える
まずは、上司や所属長に退職の意思を伝えましょう。
民法では、
- 原則、退職日の２週間前に職場に退職の意志を伝える
ことで、辞められると規定されています。
したがって、どんな事情があれ、2週間前に退職の意志を伝達すれば退職ができるので、退職日の2週間前には、退職の意志を伝えましょう。
就業規則によっては、●●か月前など、２週間前より前の期間に申し出ることを規定している場合があるので、就業規則を事前によく確認しましょう。
また、最も重要なのは、正式に退職するには、
- 退職の意思を示す必要がある
と労働基準法で規定されていることです。
したがって、自分が退職する意志があるということを明確に示すのが重要です。
退職の意思がきちんと示されていない場合には、退職が受理されない場合もあるので注意しましょう。
退職の意志を示すには、対面・電話・メールなどの伝え方があります。直接会って話すのは嫌だな…と感じる方もいると思うので、自分に合った方法で確実に伝えましょう。
退職の伝え方については、こちらの記事で詳しく説明しているので参考にしてください。
社内規定に沿って手続きをする
上司に退職の意思を伝えると、退職の意志が人事に共有されます。
組織に退職の意志が共有されれば、社内規定に沿って淡々と退職に向けた手続きが進みます。
私の場合は、上司に退職の意志を伝えると、後日人事担当者から連絡があり、退職に向けての手続きを進めました。
すべての手続きがメールや郵送で完結したので、特段ストレスはかかりませんでした。
退職手続時にこちらが用意すべき書類は特段ありませんでしたが、会社に規定によって、退職届を自分で用意する必要があるかどうかが異なります。
退職届については、社内規定を確認し、規定のフォーマットで提出しましょう。
フォーマットがない場合には、こちらの記事で、退職届の書き方を例文を載せながら詳しく説明しているので参考にしてください。
物品の返却や私物を片づける
退職の手続きが無事に済むと、会社に置いてある私物の整理や、社員証・PC・制服等の返却をするよう連絡があります。
基本的には、会社に行って、物品を返却したり私物を片付けることになります。
しかし、体調不良で来社が難しい場合には、郵送で対応してくれる場合が多いです。
私の場合は、休職期間からそのまま退職に入ったので、ある程度は休職日に私物を片づけてあり、残りの社員証やロッカーキーなどの物品を、退職日の前後に郵送でやり取りしました。
ただし、職場とやり取りをするのがストレスで難しかったり、やり取りによって症状が悪化すると感じる方は、退職代行を利用しましょう。
退職代行を利用すれば、退職の意思を伝えるところから物品の返却まで、すべてのことを任せられるので、ストレスやトラブルなくきれいに職場を去ることができます。
必要書類を受け取る
適応障害で退職する場合には、離職後に失業手当を受給する方が多いと思います。
失業保険を受給するには、
- 離職票
- 雇用保険被保険者証
の2点の書類を、会社から忘れずに受け取りましょう。
退職日を過ぎた後に渡されるので、退職の手続きがすべて終わったからと言って気を抜かないように注意してください。
失業手当の手続きに関することは、こちらの記事にまとめてあるので参考にしてください。
退職を申請する際の注意点
適応障害で退職する際には、いくつか注意点があります。
退職の手続きに不安がある方は、退職コンシェルジュに相談すれば、退職前から退職後まですべてサポートしてくれるので、トラブルなく安心して退職できます。
就業規則を確認する
１つ目は、就業規則を確認することです。
退職手続きは、会社によって、
- 必要書類
- 退職意志をいつまでに伝えるか
が異なります。
退職前に、必ず就業規則を確認しましょう。
有給休暇をすべて使い切る
2つ目は、有給休暇をすべて使い切ることです。
当然ですが、有給休暇は給料が発生する休暇なので、すべて消化してから退職したいですね。
職場によっては、規定などで一気に取得できる日数に限りがあるかもしれません。
しかし、基本的には、すべて取得してから退職できる権利はあるので、退職前に職場と調整しましょう。
傷病手当金を受給してから退職する
3つ目は、傷病手当金を受給してから退職することです。
傷病手当金とは、病気やケガなどで働けなくなった場合に健康保険組合から支給される手当のことです。
適応障害で働けなくなったら、休職制度を利用して休職します。しかし、休職すると給与の支払いが止まってしまいますね。
病気で休職した際に、収入補償をしてくれるのが傷病手当金です。
傷病手当金については、こちらの記事で詳しく説明しているので参考にしてください。
傷病手当金は、基本的に休職中にもらえる給付金ですが、退職前に受給を開始していれば退職後も受給できます。
退職後も傷病手当金をきちんともらい続けるためにも、退職前に傷病手当金を受給してから退職しましょう。
傷病手当金などの給付金を漏らさずもらうためには、制度をくまなく理解して申請することが必要ですが、素人には難しいです。もれなく満額もらいたい方は、退職コンシェルジュに相談すると、給付金の制度を最大限活用できます。
傷病手当金と失業保険の両方の手当金をもらう方法については、こちらの記事で解説しているので参考にしてください。
参考記事 退職後に傷病手当金と失業手当をもらう方法
無断欠勤やバックレはしない
4つ目は、無断欠勤などをしないことです。
会社と連絡を取るのが億劫だからといって、無断欠勤をしたりバックレたりすることは絶対にやめましょう。
無断欠勤などによって、業務が滞り、企業の利益に損害が生じたと判断された場合には、損害賠償請求を起こされる可能性もあります。
症状が辛くて会社と関わるのが嫌な場合には、退職代行に退職に必要な一切の手続きを任せましょう。
退職代行を利用すれば、
- 会社と一切関わらずに即日退職できる
- 合法的にトラブルなく退職できる
ので、ストレスなく退職できます。
即日退職も可能
最後に、その日に辞めたい方は、即日退職することも可能です。
適応障害で悩んでいる人の中には、
- 職場が嫌すぎて、今日すぐにでも辞めたい
- 休職していないけど明日から職場に行きたくない
というギリギリな切羽詰まっている方もいると思います。
労働基準法では、退職の意思を示してから2週間後に退職ができると定められており、基本的には意思を示してから2週間は辞めることはできません。
しかし、
- 診断書を提出して会社側と合意する
- 休職・有給休暇を2週間に充てる
などと工夫することで、合法的に即日退職することができます。
即日退職したい場合には、退職代行が会社側と綿密な調整や交渉をしてくれるので、トラブルなく安心して当日に退職できます。
適応障害で即日退職する方法については、こちらの記事に詳しく記載しているので参考にしてください。
退職したら終わりではない
退職をしたら終わりではありません。
退職は、あくまで通過点であり、
- 失業手当の申請
- 転職活動
- 資格取得…
など、やるべきことがたくさんあります。
退職後は、転職しない限り給与収入がないので、失業手当等の給付金を受給して生活を安定させる必要があります。
失業手当の申請は、制度をしっかり理解していないと、自分が受け取れる給付額を全額受給することができないので、給付金の申請サポートを利用するのがおすすめです。
適応障害で転職する場合の注意点については、こちらの記事で紹介しているので参考にしてください。
また、雇用保険に加入している方は、教育訓練給付金制度を利用して、国から給付金をもらいながら資格を取得できます。
資格にもよりますが、資格の受講費用の30％～70％が補助されるので、是非利用してみてください。
教育訓練給付制度については、こちらの記事で詳しく紹介しています。
