適応障害で休職と退職のどっち？退職で後悔しないためにすべきこと

適応障害で療養が必要になったら休職か退職するのか悩みますよね。

適応障害の症状で辛くなると、休職すべきか退職すべきか冷静に判断できない場合が多いと思います。

今回は、適応障害を発症して働けなくなった方向けに、

について紹介します。

この記事を読めば、休職か退職のどちらが自分に合っているかがわかります。

休職と退職のメリット・デメリット

休職と退職のメリットとデメリットをまとめます。

	メリット	デメリット
休職	復職が可能で失業リスクがない 社会保険の変更手続が不要	給料の支払いがない 社会保険料の支払いがある 職場と連絡を取るストレスがある 復帰後に再発するおそれがある
退職	職場と縁を切って精神的に安定する 社会保険料の減免申請ができる 転職活動ができる	給料の支払いがない 失業リスクがある 社会保険料の変更手続が必要 退職を言いにくい

休職も退職にもそれぞれメリットとデメリットがあるので、休職か退職かを選ぶ際には次の点を踏まえた上で選択しましょう。

特に、デメリットは損失を被る可能性があるので、デメリットをカバーできる手段を合わせて把握することがポイントです。

デメリットの中には、制度やサービスを活用することによってある程度カバーできるものがあります。

休職か退職かを考える際には、これらの制度を活用してデメリットがどれだけカバーされるかを含めて検討しましょう。

デメリットがその手段によってどれだけ軽減されるかがわかれば、自分にとってデメリットが小さい方を選ぶことができます。

次は、休職と退職のデメリットを軽減するために利用できる制度やサービスを紹介します。

休職で後悔しないためにすべきこと

休職のデメリットで主に後悔することは次の2点です。

それぞれの点について、休職して後悔しないためにできることを紹介します。

お金の不安をなくす方法

休職すると給与収入が停止するのでお金への不安を感じますよね。

お金への不安を軽減するために利用できる制度や工夫できることを紹介します。

傷病手当金の受給申請をする

1つ目は、傷病手当金の受給申請をすることです。

傷病手当金とは、療養で休職した際に給与収入の減少分を保障するために、健康保険組合から支給される手当金です。

傷病手当金を受給すれば、最長1年6か月間は、給与の約3分の2の手当金をもらえるので、当分の間はお金の不安が解消されます。

傷病手当金は、自分で申請しないと受け取れないので申請を忘れずにしましょう。

傷病手当金の制度内容や申請方法は、参考記事【適応障害】傷病手当金の申請方法についての記事を参考にしてください。

参考までに、休職期間中の社会保険料や税金についてまとめました。

厚生年金と健康保険は、休職中も同額を負担する必要があるので注意してください。
休職して企業に属するための掛け金として捉えましょう。

休職中でもできるお小遣い稼ぎをする

2つ目は、休職中でも可能なお小遣い稼ぎをすることです。

休職中は、すでに述べた傷病手当金を受給して給与の保障を受けるのが中心になる場合が多いです。

しかし、傷病手当金だけでは足りなかったり、少しでもお小遣いが欲しいと思うときは、アンケートモニターやポイント活動などを利用して副業をするのがおすすめです。

ちょっとした副業の場合には特段問題ない場合が多いですが、休職中にお金を稼ぐ場合には、傷病手当金の受給規定や会社の副業規定に抵触しないか事前に確認しておくことがおすすめです。

休職中にお金を稼ぐ方法について詳しく知りたい方は、参考記事お金の不安を解消！休職中に稼ぐ方法についての記事を参考にしてください。

復職後の再発リスクを軽減する

休職しても、復職した際に適応障害が再発するリスクがあります。

適応障害は、原因となるストレスがはっきりしているので、復職して同じ職場に戻ると再発するリスクが高いと言われています。

復職後に配属先が変わったり職場環境が改善されても、同じ会社であることは変わらないので、何かしらのリスクは残っていることが多いです。

再発リスクを軽減するためにできることは次の2点です。

就労移行支援制度を利用する

1つ目は、就労移行支援制度を利用することです。

就労移行支援制度は行政サービスなので、安心して安くお得にスキルや就職支援を受けられます。

就労移行支援サービスは、適応障害で療養している人で、

• 障害者手帳を持つほどではないが社会復帰に不安がある人
• 転職活動を円滑に行いたいけど体調が十分に回復していないのでマイペースに支援を受けたい人

が利用するケースが増えています。

就労移行支援サービスでは、就職に向けて、自分が弱いストレスの傾向や仕事への向き合い方などを専門家と一緒に見直せます。

辛い経験を思い出してさらに症状が悪化するのを避けながら、専門家から客観的にアドバイスをもらって社会復帰を目指せるので1人で取り組むよりも安心です。

また、就職に向けた実践的なトレーニングを積めるので、休職期間に就職のブランクがあって復職が不安な方もスムーズに職場に就くことができます。

また、就労移行支援制度のサービスの中には、転職を本格的に見据えたスキルや転職活動のサポートも充実しているものもあります。

適応障害で退職したのを機に、転職に有利な専門的なスキルを身に付ける方が多いです。

特に、WEBやIT職種は、他の職種に比べると対人スキルやコミュニケーションスキルが求められない傾向にあるので、対人関係に疲れや不安を抱える方には人気です。

就労移行支援制度について詳しく知りたい方は、参考記事【適応障害】就労移行支援制度を利用して転職する方法の記事を参考にしてください。

医師・臨床心理士に相談する

2つ目は、臨床心理士や医師に相談することです。

復職時の再発を防ぐには、専門家に自分が弱いストレスの傾向やストレスに対処する方法についてアドバイスをもらうことが大切です。

自分が通っている精神科や心療内科の主治医の先生に相談すると、リワークプログラムを組んでくれたり、臨床心理士を紹介してくれます。

退職で後悔しないためにすべきこと

退職のデメリットで主に後悔することは次の3点です。

それぞれの点について、後悔しないためにできることを紹介します。

お金の不安をなくす方法

退職すると給与収入が停止するのでお金への不安を感じますよね。

お金への不安を軽減するために利用できる制度や工夫できることがあります。

退職後も傷病手当金を受給できるようにする

1つ目は、退職後も傷病手当金を受給できるようにすることです。

傷病手当金は、療養のために休職した際に給付される手当金ですが、次の条件を満たせば退職後も健康保険組合から手当を受給できます。

人によりますが、傷病手当金と失業手当を合わせれば、休職してから最長2年6か月間の収入を確保できる場合もあるので、療養中や退職後の失業期間中の金銭的な不安を軽減できます。

退職前から受給していれば退職後も引き続き受給できるので、退職後も療養する必要がある方は在職中に傷病手当金の受給を始めるようにしましょう。

ただし、退職日当日に出勤すると退職後には受給資格を失うので注意が必要です。

退職後に傷病手当金をもらう方法については、参考記事退職後の傷病手当金と失業手当を活用する方法の記事を参考にしてください。

失業手当を満額受給できるようにする

2つ目は、失業手当を満額受給できるようにすることです。

失業手当は、主に年齢・勤続年数・退職理由の3点で受給金額が決まります。

特に、退職理由は、適応障害で退職する場合には自己都合退職者又は特定理由離職者のいずれかに該当します。

しかし、特定都合離職者で退職する方が、

といったメリットがあります。

退職時に特段何もしなければ、自己都合退職者として処理されます。

しかし、適応障害で退職する場合は、適応障害の療養が必要であることや病気によって勤務が難しくなったことが、自分の意思に反する正当な理由として認められて、特定理由離職者に該当することがあります。

退職時に退職届を記載する際には、病気による退職である旨を可能な限り明記しましょう。

自己都合退職者として届けられたとしても、失業手当の申請の際にハローワークで特定理由離職者に修正を依頼できます。

失業手当の受給方法については、参考記事【適応障害】失業手当の受給方法・申請方法についての記事を参考にしてください。

なお、退職後に傷病手当金を受給する方は失業手当の受給期間の延長申請も必要です。
失業手当の受給期間の延長申請の方法は、参考記事【適応障害】失業手当の受給期間の延長申請についての記事を参考にしてください。

傷病手当金や失業手当など様々な複雑な手続きを行うのが不安な方は、プロに手続きのサポートを依頼しましょう。例えば、退職コンシェルジュなら制度を最大限に利用して最大28か月分の給付金が受給できます。

退職コンシェルジュのサービス内容は、こちらの記事で説明しているので参考にしてください。

社会保険料の変更手続きを忘れない

3つ目は、社会保険料の変更手続きを忘れないことです。

退職して失業しても支払わなければならない社会保険料は、健康保険と国民年金保険料です。
退職してしばらく失業期間がある場合には、健康保険も国民年金もいずれも手続きが必要です。

手続きは確かに面倒ですが、一度変更すれば済むのでわかりやすくまとめておきます。

失業中の健康保険

失業するとこれまで加入していた健康保険から脱退することになるので、次の3つの選択肢から加入する健康保険を選ぶことになります。

健康保険の種類	内容	手続方法	注意点
家族の健康保険（被扶養者）	家族の扶養になって、家族が所属する企業の健康保険に加入する	扶養先の家族の会社を通じて手続きをする	所得制限があるので要確認 失業手当や傷病手当金は収入とみなされるので、受給額によっては扶養に入れない可能性がある
			失業手当や傷病手当金は収入とみなされるので、受給額によっては扶養に入れない可能性がある
国民健康保険	市町村が運営する健康保険（国保）	居住地の市区町村の国民健康保険窓口で申請	保険料は前年の所得等によって決定される
			被扶養者がいた場合（子供など）で、他の家族が扶養しない場合は、被扶養者も加入する必要がある
任意継続保険	退職した会社の健康保険に退職後も引き続き利用すること	離職日から20日以内に手続きが必要で、加入期間は最長2年間	退職すると保険料を全額自己負担することになるので注意（在職中は企業と折半で負担）
			保険料は2年間変わらない（扶養家族の保険料はかからない）

家族の健康保険の扶養に入る方法が一番コストがかからなくて理想的です。

しかし、傷病手当金や失業手当を受け取っている場合には、収入の制限額を上回ってしまって入れない可能性があります。

その場合には、国民健康保険か任意継続健康保険を選択します。基本的には、保険料が安い方を選びましょう。

なお、任意継続保険は扶養家族の保険料はかからないので、扶養家族がいる場合には、扶養家族の健康保険料も加味して選択しましょう。

国民年金の手続き

厚生年金に加入していた方が退職してすぐに就職しない場合には、国民年金（第1号被保険者）への加入手続きをする必要があります。

居住地の市区町村の国民年金担当窓口又は年金事務所の窓口で手続きをしましょう。

失業して国民年金の負担が重い場合には、保険料免除・納付猶予制度があります。

こちらも居住地の市区町村の国民年金担当窓口又は年金事務所の窓口で手続きができるので、活用してください。

しかし、免除されたからと言って免除分を追納しなければ、将来の老齢基礎年金の受取額は減額されます。必ず10年以内に追納するようにしましょう。

失業リスクをなくす

退職すると、転職できなければ失業リスクがあります。

退職すると新たに就職先を見つける必要があり、万が一就職できる企業が見つからない場合には失業リスクに晒される可能性があります。

退職後に、転職活動をスムーズに行って就職するために利用できる制度や方法を2点紹介します。

転職エージェントを利用する

1つ目は、転職エージェントを利用する方法です。

適応障害を発症してからの転職は、再発することへの不安など様々な悩みを抱える特殊なものです。
したがって、適応障害を発症した後は転職エージェントを利用して転職するのがおすすめです。

適応障害の転職に合った転職エージェントの選び方については、参考記事適応障害を発症して転職する方法の記事で詳しく説明しています。

教育訓練給付制度を利用してスキル・資格を取得する

2つ目は、教育訓練給付制度を利用してスキル・資格を取得することです。

スキルや資格を取得すれば、転職の幅が広がったり有利な条件で転職できたりとメリットが多くあります。

また、IT知識やWEBスキルなどを身に付ければ、自分に合った自由な働き方ができる可能性もあるので環境にストレスを感じる適応障害の方にはおすすめのスキルです。

特に、教育訓練給付制度を利用すると、受講料の最大70％が支給されるのでお得にスキルや資格を取得できます。

教育訓練給付制度は、傷病手当金や失業手当を受給していても利用できるので、休職中に体調に余裕があれば資格取得をしてみるのがおすすめです。

教育訓練給付制度が使えるおすすめのスキル・資格のサービスを紹介します。

テックアカデミーの給付金対象講座は、参考記事テックアカデミーで給付金を利用できる講座の記事で紹介しているので参考にしてください。

ストレスなく退職する

退職する際には、ストレスなく円満退職すると安心です。

しかし、適応障害で退職する場合は職場に原因があることがほとんどなので、退職を言いづらい・会社とのやりとりに不安やストレスを感じる方が多いですよね。

退職したら会社とは縁が切れますが、傷病手当金を継続して受ける場合やその他の手続きなどで、退職後も給与や福利厚生担当者とは引き続きやり取りをするケースが多いので、できる限り円満かつ円滑に退職手続きをすると安心です。

退職手続きの不安を軽減するために利用できる制度や工夫できることがあります。

原則2週間前に退職を申し出る

1点目は、即日退職はなるべく避けて有給休暇や休職を活用しながら退職日を調整することです。

民法上では、労働者には退職の自由があるので、正社員は退職届を出してから2週間が経過すると雇用関係が終了します。

雇用の期間に定めがないときは、解約の申入れから2週間が経過すると雇用契約が終了する

（引用）民法（明治29年法律第89号）第627条第1項

したがって、法律上では退職日の2週間前に退職届を出して退職を申し出ればいつでも辞めることができます。

ただし、就業規則では別に期間を定めている場合もあるので必ず確認しましょう。

特に、即日退職をすると会社とトラブルが生じる可能性もあるので、退職日までの間を有給休暇や休職制度を活用して調整しましょう。

退職代行サービスを利用する

2つ目は、退職代行のサービスを利用することです。

職場のストレスが原因のため、退職手続で会社とやり取りをするのは心理的に負担だと感じる方も多いです。そのようなときは、退職代行を利用するのがおすすめです。

退職代行サービスには、様々なサービスがありますが、弁護士又は労働組合が運営元であれば、有給休暇や退職時期の交渉などが企業側と必要な場合には合法的に代理交渉できるので安心です。

弁護士又は労働組合が運営元の安心でおすすめな退職代行サービスはこちらです。

休職と退職のどっちがおすすめ？

休職と退職のメリットとデメリットは次の点です。

まずは休職をする

職場のストレスが非常に大きいときは、すぐに退職せずにまずは休職するのがおすすめです。

退職してしまうと、就職しないといけないという焦りから冷静に物事を判断できなくなりがちです。

しかし、休職中は失業の心配がないので今後のキャリアや生活について冷静に考えられます。

休職をして思考の整理がついたら、退職して転職するのも1つの方法です。

しかし、休職をしていても職場のストレスが抜けきれず体調が回復しない場合には退職を選択しましょう。

退職すると、職場と縁を切って真にストレスを排除できるので、退職で心の負担が軽減されて早い段階で回復し、転職活動に臨める人もいます。

復職の注意点

休職をして復職する場合には次の点に注意しましょう。

適応障害は、ストレスの要因を取り除けば早い回復が望めますが、同じストレスがかかると再発するおそれがあります。

職場環境はなかなか改善されないことが多いです。

復職する際には、復帰後の職場環境をよく確認して、再発した際に逃げれるように退職や転職も視野に入れておくことがおすすめです。

適応障害で休職中のおすすめの過ごし方は、参考記事 【体験談】適応障害を克服する過ごし方の記事を参考にしてください。

休職が向いている人

休職は職場復帰を前提としているので、職場復帰をすることにメリットがある人に向いています。

退職が向いている人

退職は、職場復帰に大きなデメリットを感じている人と失業リスクが低い人が向いています。

自分は退職が向いていると感じている場合でも、まずは一旦休職をして療養をしながら落ち着いて今後のことを考える時間を確保することがおすすめです。

適応障害に苦しんでいるときは、どうしても視野が狭くなりがちなので、様々な状況やケースを冷静に考えられる時間を確保することが大切です。